今使っている証券会社の他に、コスト面で有利なところがあれば、そこに乗り換えたいと思い、調べています。株式投資に便利なツール関係は、実際に使ってみないとわからないので、コスト面の自分用メモです。
口座開設＆管理にかかる費用
- 口座開設費用･･･無料
- 口座管理料 無料
株式などの移管にかかる費用
- 入庫･･･日本株：無料／投資信託：無料
- 出庫･･･日本株：無料／中国株：無料／投資信託：１銘柄ごとに税込3,240円
株式などの移管手数料は、保有している株式を、別の証券会社へ移したい時にかかるコストなので、重視しています。
証券口座への入出金にかかる費用
- 振込手数料（証券会社への入金）･･･お客さま負担
ただし、即時入金の場合は無料 - 出金手数料（証券会社から自身の銀行口座へ送金）･･･無料
証券口座への入金にかかる手数料については、振込手数料無料の銀行から振り込めば済む事なので、気にしていません。
即時入金サービスを使うと思うし。
現物取引 売買手数料
インターネットで注文した時の手数料体系で、定額プランとワンショット（都度）から選択。
定額プラン･･･1日の約定代金合計金額で決まる売買手数料
ワンショット･･･1注文の約定代金で決まる売買手数料
| 定額プラン | ワンショット | ||
|---|---|---|---|
| 1日の約定代金 合計額 |
税込:上限 | 1注文の約定代金 | 税込:上限 |
| 10万円 | 0円 | 10万円 | 106円 |
| 20万円 | 0円 | 20万円 | 216円 |
| 50万円 | 540円 | 50万円 | 378円 |
| 100万円 | 864円 | 100万円 | 648円 |
| 300万円 | 1,944円 | 300万円 | 1,620円 |
あまり、大きな金額の取引はしないため、100万円以上は、自身には関係ありませんが、とりあえず、300万までメモしてみました。
信用取引にかかる費用
信用取引 売買手数料
プレミアムゼロだと、売買手数料はかからないようです。しかし、プレミアムゼロの基準は、日本株累計売買金額が20億円以上 または 投資信託の平均残高が3,000万円以上。
プレミアムゼロは、ムリ。売買手数料無料にはなりません。
デイトレのように、一日に何回も売買して利益を積み上げていくのは、大口の顧客でないと、売買手数料がネックになって厳しいなという印象。
定額プラン
定額プラン＝1日の約定代金合計金額で決まる売買手数料
| 1日の約定代金合計額 | 税抜（税込 | |||
|---|---|---|---|---|
| プレミアゼロ:上限 | プラチナ:上限 | 通常:上限 | ||
| ～20万円 | 0円 | 0円 | 0円 | |
| ～30万円 | 216円 | 324円 | ||
| ～50万円 | 540円 | |||
| ～100万円 | 324円 | 756円 | ||
| ～200万円 | 1,080円 | |||
| 200万円超 | 200万円増加毎 324円ずつ増加 |
100万円増加毎 324円ずつ増加 |
||
ワンショット（都度）
1注文の約定代金で決まる売買手数料
- ～10万円･･･99円(106円)
- ～20万円･･･150円（162円）
- ～50万円･･･300円（324円）
- ～100万円･･･500円（540円）
- ～150万円･･･700円（756円）
- ～300万円･･･1,000円（1,080円）
- 300万円超･･･1,200円（1,296円）
信用取引 金利・貸株料・逆日歩など
制度信用
- 買建・金利･･･2.60%
- 売建・貸株料･･･2.00%
- 逆日歩･･･銘柄によって発生する費用は異なる
一般信用【買建のみ】
- 買建・金利･･･2.80%
- 売建・貸株料･･･なし
現引・現渡手数料は無料
強制決済･･･制度信用で期日までに決済が行われなかった場合は、コールセンター手数料が適用される。50万円ごとに5,400円
信用管理料
新規建約定日より１カ月目ごとの応当日を経過する都度、1株（または1口）につき税抜10銭（税込10.8銭）
金融商品取引所等が定める売買単位が1 株である銘柄については1株につき税抜100円（税込108円）の割合で管理費が必要
名義書換料
権利確定日を越えて買建をしている場合に発生する費用
その他 費用
残高証明書や顧客勘定元帳の写しは、私は発行した事がないので、あまり気にしていません。
残高証明書の発行は、ローンを組む時や相続の時に必要となるかもしれませんが、顧客勘定元帳の写しは関係ないと思うので。
いずれにしても、英語の可能性は少ないため日本語バージョンの発行手数料だけメモしておけばいいかといった感じです。
残高証明書 発行手数料
- 残高証明書（日本語）･･･1通ごとに税抜1,000円（税込1,080円）
- 残高証明書（英語）･･･1通ごとに税抜3,000円（税込3,240円）
顧客勘定元帳の写し発行手数料
日本株取引（信用取引及び先物オプション取引含む）･･･１年ごとに1,080円（税込）
他報告書など
確定申告に必要な年間取引報告書は、郵送で届く（←どの証券会社でも多分そう）。株式を売買した時の取引報告書は電子交付（5年まで）なので、自分でダウンロードする必要有。
メリット
定額プランにした場合、現物取引20万円＋信用取引20万円 合計40万円までの約定にかかる売買手数料が無料です。
信用取引の場合は、売買手数料が無料でも、金利や貸株料など諸経費がかかるため、手数料完全無料にはなりませんが、取引額が少ないうちは、これで十分足ります
デメリット
NISA口座を開いても、売買手数料無料とはならない。
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