今使っている証券会社の他に、コスト面で有利なところがあれば、そこに乗り換えたいと思い、調べています。株式投資に便利なツール関係は、実際に使ってみないとわからないので、コスト面の自分用メモです。
口座開設&管理にかかる費用
- 口座開設費用・・・無料
- 口座管理料 無料
株式などの移管にかかる費用
- 入庫・・・日本株:無料/投資信託:無料
- 出庫・・・日本株:無料/中国株:無料/投資信託:1銘柄ごとに税込3,240円
株式などの移管手数料は、保有している株式を、別の証券会社へ移したい時にかかるコストなので、重視しています。
証券口座への入出金にかかる費用
- 振込手数料(証券会社への入金)・・・お客さま負担
ただし、即時入金の場合は無料 - 出金手数料(証券会社から自身の銀行口座へ送金)・・・無料
証券口座への入金にかかる手数料については、振込手数料無料の銀行から振り込めば済む事なので、気にしていません。
即時入金サービスを使うと思うし。
現物取引 売買手数料
インターネットで注文した時の手数料体系で、定額プランとワンショット(都度)から選択。
定額プラン・・・1日の約定代金合計金額で決まる売買手数料
ワンショット・・・1注文の約定代金で決まる売買手数料
定額プラン | ワンショット | ||
---|---|---|---|
1日の約定代金 合計額 |
税込:上限 | 1注文の約定代金 | 税込:上限 |
10万円 | 0円 | 10万円 | 106円 |
20万円 | 0円 | 20万円 | 216円 |
50万円 | 540円 | 50万円 | 378円 |
100万円 | 864円 | 100万円 | 648円 |
300万円 | 1,944円 | 300万円 | 1,620円 |
あまり、大きな金額の取引はしないため、100万円以上は、自身には関係ありませんが、とりあえず、300万までメモしてみました。
信用取引にかかる費用
信用取引 売買手数料
プレミアムゼロだと、売買手数料はかからないようです。しかし、プレミアムゼロの基準は、日本株累計売買金額が20億円以上 または 投資信託の平均残高が3,000万円以上。
プレミアムゼロは、ムリ。売買手数料無料にはなりません。
デイトレのように、一日に何回も売買して利益を積み上げていくのは、大口の顧客でないと、売買手数料がネックになって厳しいなという印象。
定額プラン
定額プラン=1日の約定代金合計金額で決まる売買手数料
1日の約定代金合計額 | 税抜(税込 | |||
---|---|---|---|---|
プレミアゼロ:上限 | プラチナ:上限 | 通常:上限 | ||
~20万円 | 0円 | 0円 | 0円 | |
~30万円 | 216円 | 324円 | ||
~50万円 | 540円 | |||
~100万円 | 324円 | 756円 | ||
~200万円 | 1,080円 | |||
200万円超 | 200万円増加毎 324円ずつ増加 |
100万円増加毎 324円ずつ増加 |
ワンショット(都度)
1注文の約定代金で決まる売買手数料
- ~10万円・・・99円(106円)
- ~20万円・・・150円(162円)
- ~50万円・・・300円(324円)
- ~100万円・・・500円(540円)
- ~150万円・・・700円(756円)
- ~300万円・・・1,000円(1,080円)
- 300万円超・・・1,200円(1,296円)
信用取引 金利・貸株料・逆日歩など
制度信用
- 買建・金利・・・2.60%
- 売建・貸株料・・・2.00%
- 逆日歩・・・銘柄によって発生する費用は異なる
一般信用【買建のみ】
- 買建・金利・・・2.80%
- 売建・貸株料・・・なし
現引・現渡手数料は無料
強制決済・・・制度信用で期日までに決済が行われなかった場合は、コールセンター手数料が適用される。50万円ごとに5,400円
信用管理料
新規建約定日より1カ月目ごとの応当日を経過する都度、1株(または1口)につき税抜10銭(税込10.8銭)
金融商品取引所等が定める売買単位が1 株である銘柄については1株につき税抜100円(税込108円)の割合で管理費が必要
名義書換料
権利確定日を越えて買建をしている場合に発生する費用
その他 費用
残高証明書や顧客勘定元帳の写しは、私は発行した事がないので、あまり気にしていません。
残高証明書の発行は、ローンを組む時や相続の時に必要となるかもしれませんが、顧客勘定元帳の写しは関係ないと思うので。
いずれにしても、英語の可能性は少ないため日本語バージョンの発行手数料だけメモしておけばいいかといった感じです。
残高証明書 発行手数料
- 残高証明書(日本語)・・・1通ごとに税抜1,000円(税込1,080円)
- 残高証明書(英語)・・・1通ごとに税抜3,000円(税込3,240円)
顧客勘定元帳の写し発行手数料
日本株取引(信用取引及び先物オプション取引含む)・・・1年ごとに1,080円(税込)
他報告書など
確定申告に必要な年間取引報告書は、郵送で届く(←どの証券会社でも多分そう)。株式を売買した時の取引報告書は電子交付(5年まで)なので、自分でダウンロードする必要有。
メリット
定額プランにした場合、現物取引20万円+信用取引20万円 合計40万円までの約定にかかる売買手数料が無料です。
信用取引の場合は、売買手数料が無料でも、金利や貸株料など諸経費がかかるため、手数料完全無料にはなりませんが、取引額が少ないうちは、これで十分足ります
デメリット
NISA口座を開いても、売買手数料無料とはならない。
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